少額訴訟への道のり

第04章:まずは内容証明で

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<平成14年09月02日(月曜日)>

閉店(?)間際に滑り込んだ為か会社謄本担当のフロアには客が全くいなかったので、 窓口を探してキョロキョロしている私を発見した男性職員が

『はい、お客様ですよぉー!』
と、大声で担当窓口のお姉さんの所へ案内してくれました。

ところが江戸川で書いた書類をそのまま提出して待っていたら、またもやお姉さんが困った様子で カウンターに出てきました。

お姉さんの説明によると 『提出した書類に書いた文京区の住所(私が作業を行ったオフィスの住所)にはC社という会社は存在しません。でも千代田区にならば 同名の会社名が存在すしますが、どうしますか?』 と、いうのです。
私としては、あんな妙な名前の会社は2件も3件もあるものでは無いとは思いましたし、 念のために少し情報交換をしてみたところ、経営者の名前がうろ覚えしていたC氏と同じ である事が分かりました。
それだけでなく、住所の方も何となく調べていた系列会社の『C薬局』と同じだったで間違い無いと 結論を出しました。
(つまり、作業をしたオフィスは業務上の本拠地でありながら、謄本には記されていなかったのです)

こうして、多少のトラブルがあったものの、タイムリミットギリギリでC社の会社謄本をゲットする事ができたのでした。


さて、めでたくC社の会社謄本を取れたのですが、後日知人から聞いた話によると、会社謄本を ”取得できなかった可能性”が浮上してきました。

例えば
● 法務局の管轄が”文京区”だけであったら”千代田区”の謄本は取得できなかった
→ 今回は、たまたま両方の区を管轄していたので取得できた

● 登録されている本社が他府県にある場合は、遠くまで行く必要があるかもしれない
→ スクーターで行ける範囲だったのは幸運だった

● ビルに大層な看板がかかっていても、そこが本社とは限らない
→ 今回のように別の場所にでも登録されていたので取得できた

● そもそも法人登録されていなければ会社謄本も存在しない
→ 若干胡散臭い会社とはいえ、きちんとした法人だったので取得できた

● 会社の本拠地などのデータは簡単に聞き出せたとは限らない
→ オフィスビルを貸している不動産屋などを当たらずに会社謄本を取得できたのは偶然の要素も大きい

少々スクーターで走り回ったかもしれませんが、こういった会社の謄本を短時間で取得できたのは私の思っている以上に幸運だったようです。

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